遠藤真理子 (実業家)
えんどう まりこ 遠藤 真理子 | |
|---|---|
| 生誕 |
1976年4月4日（48歳） 愛媛県大洲市 |
| 国籍 |
 日本 |
| 職業 |
農業 株式会社テレファーム取締役 |
| 活動期間 | 2009年 - |
| 著名な実績 | 「いよエバーグリーン農業応援ファンド」第2号出資先 |
| 代表作 | 地域支援型農業（CSA）サービス｢Ragri｣ |
| 補足 | |
遠藤 真理子（えんどう まりこ、1976年4月4日 - ）は、日本の篤農家。株式会社テレファーム取締役。農林水産省農業女子プロジェクトメンバー[1]。愛媛県松山市で、ICTを活用した中山間地の耕作放棄地再生と新規就農支援の地域支援型農業（Community Supported Agriculture）[2] サービス｢Ragri｣による地方創生に尽力している。
概要[編集]
1976年4月4日、愛媛県大洲市の兼業農家に生まれる。健康診断（臨床検査技師:夫婦共[3]）で過疎地域の現状を知り、2007年3月12日に株式会社テレファームを設立[4]。2010年9月、ゲーミフィケーションを取り入れた有機野菜の遠隔栽培サービスを提供。
2014年11月15日、林芳正前農林水産大臣が視察[5]。11月19日、ウィルグループと業務・資本提携[6]。
2015年3月19日、「いよエバーグリーン農業応援ファンド」の第2号出資先に採択[7]。5月17日、平成27年度食料・農業・農村白書に掲載（113ページ）[8]。6月23日、ウィルグループとの提携解消。
2016年5月29日、楽天株式会社が出資、インターネットを活用した農業支援で地方創生への貢献を目指す[9]。7月16日、東洋経済 日本を立て直せ！すごいベンチャー100に選定[10]。
2017年4月5日、楽天株式会社と地域支援型農業（CSA）サービス｢Ragri｣を開始[11][12]。
受賞[編集]
関係記事[編集]
- 農林水産省[15][16][17]
- 中国四国農政局[18]
- 総務省四国総合通信局[19]
- 日本経済新聞[20]
- アグリビジネスサミット featuring Women グランドフィナーレ[21][22]
- あぐりナビ.com[23]
- Readyfor[24]
- 事業構想[25]
- 節約大全[26]
動画[編集]
脚注[編集]
- ^ “遠藤 真理子”. 農林水産省 2017年4月9日閲覧。
- ^ “CSA(地域支援型農業)導入の手引き”. 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 2017年4月9日閲覧。
- ^ “遠藤 忍”. facebook 2017年4月9日閲覧。
- ^ “遠隔農場WEBシステム”. THE INDEPENDENTS 2017年4月9日閲覧。
- ^ “林前農林水産大臣が、テレファームに視察に来られました。”. 株式会社テレファーム 2017年4月9日閲覧。
- ^ “ウィルグループ---「遠隔農場テレファーム」運営のテレファームとの業務・資本提携を発表”. MINKABU 2017年4月9日閲覧。
- ^ “事例2 株式会社テレファーム”. いよエバーグリーン農業応援ファンド投資事業有限責任組合 2017年4月9日閲覧。
- ^ “第2章強い農業の創造に向けた取組 第1節農地の集積・集約化と担い手の動向 農業の新しいビジネスモデル普及の取組”. 農林水産省 2017年4月9日閲覧。
- ^ “楽天、遠隔農場サービスを提供するテレファームに出資”. 楽天 2017年4月9日閲覧。
- ^ “｢ベンチャーブーム｣に漂う熱気と一抹の不安”. 東洋経済新報社 2017年4月9日閲覧。
- ^ “楽天とテレファーム、地域支援型農業（CSA）サービス｢Ragri｣を開始- 生産者の安定収入確保や新規就農者の育成・独立も支援 -”. 楽天 2017年4月9日閲覧。
- ^ “ネットで仮想栽培し青果現物 楽天と100種提供 テレファーム”. 日本経済新聞 2017年4月9日閲覧。
- ^ “「READYFOR OF THE YEAR 2015〜夢へのスタートアップ大賞〜」”. READYFOR 2017年4月9日閲覧。
- ^ “全国大会結果発表”. ICTビジネス研究会（（一社）テレコムサービス協会） 2017年4月9日閲覧。
- ^ “「組織等の概要、取組の特徴」及び「意見・要望」（農業者）”. 農林水産省 2017年4月9日閲覧。
- ^ “出席者一覧”. 農林水産省 2017年4月9日閲覧。
- ^ “食料・農業・農村政策審議会 企画部会 地方意見交換会 四国ブロック（平成27年1月9日）配布資料”. 農林水産省. (2015年1月9日) 2017年4月9日閲覧。
- ^ “【耕作放棄地解消に向けて】（株）テレファームの取組”. 中国四国農政局 2017年4月9日閲覧。
- ^ “オンラインゲームと野菜の契約栽培を連動させたサービスを運営する松山市のベンチャー「テレファーム」≪農作物を販売しない、新しい農業サービスの形態をICTで実現≫”. 総務省四国総合通信局 2017年4月9日閲覧。
- ^ “ゲーム連動農業、農家と組み拡大 テレファーム、栽培を委託”. 日本経済新聞 2017年4月9日閲覧。
- ^ “－女性のチカラで、日本を変えるアグリビジネスを創出する －”. 有限責任監査法人トーマツ 2017年4月9日閲覧。
- ^ “イベント開催報告：「女性農業者が創る新しい農業ビジネス」アグリビジネスサミット”. デロイト トーマツ グループ 2017年4月9日閲覧。
- ^ “株式会社 テレファーム”. あぐりナビ.com 2017年4月9日閲覧。
- ^ “愛媛の耕作放棄地を再生しおいしいオーガニック野菜を育てたい！”. Readyfor 2017年4月9日閲覧。
- ^ “農作物ではなく「農作業」を売る 農業再生の新アイデア”. 事業構想 2017年4月9日閲覧。
- ^ “500円で契約農園を持てる！自分で育てた無農薬野菜を宅配してもらえる「遠隔農場テレファーム」が人気！（通販も可能）”. 節約大全 2017年4月9日閲覧。